「企業における採用・人材育成・教育支援に関するアンケート調査」結果

中小企業が人材開発に本腰を入れる

東京商工会議所の調査結果は興味深い

東京商工会議所はコロナ禍の採用活動・インターンシップ、人材育成、教育支援活動の取り組み状況に関する実態や課題などを把握するため、標記アンケートを実施し、調査結果を発表されました。

「企業における採用・人材育成・教育支援に関するアンケート調査」結果

【人材開発NET】では特に「人材育成について」に注目しました。
中小企業でも87%が人材育成をおこなっているとのことです。やや実感と違うのは東京ということもあるかもしれません。

ただし取組みとして一番多いのが「OJT」の78%で、「社内での集合研修」「外部の集合研修の派遣」がともに56%ということでした。対象は新入社員、若手が中心ということでした。

また課題のトップが「計画的、体系的におこなっていない」が45%、次に「上長等の育成能力や指導意識不足」「多忙で時間の余裕がない」と続いています。

詳細は東京商工会議所のサイトをご参照ください。

人材開発を強化すれば差別化できる

東京商工会議所の結果を見て、恐らく全国で同じ調査をすれば人材育成の意識はもっと低いのではないかと想定します。この傾向から「だからわが社も必要ない」と考えるか「だからこそ研修をやろう」と考えるかは、それぞれの企業によって事情も戦略も違うでしょう。

ただ、人材開発を推奨する【人材開発NET】としては、この結果を競争優位性を高めるチャンスと捉えることをお勧めいたします。

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